結婚式の延期でキャンセル料が発生するの？キャンセル料の相場は？

結婚式を予約する時点では、あり得ない事態であるがゆえに
実際の見積もり・制約時に、最も見落としがちになるポイントと言えば
ずばり、「キャンセル料」ではないでしょうか？

自分たちが聞かずとも、丁寧に説明してくれる式場もあれば
口頭では不要と判断され、一切説明無しで、いざとなると
誓約書を提示してキャンセル料を要求する、という式場もあります。

　

　

ですがそもそも、キャンセル料とは、いつ、どの段階で発生するのか
また、その相場はどの程度であるのか、気になるところですよね。

ここでは、結婚式を延期する際に発生する
キャンセル料とその相場についてお伝えしていきます！

　

　

結婚式のキャンセル料

　

　

まずは、結婚式場の予約の在り方について
以下2種類の予約方法をご紹介しておきましょう。

　

　

①　仮予約

1つ目は、その名の通り、仮で式場を押さえる「仮予約」です。

こちらは、どの式場にするか迷っている
式場探しの真っ只中、というカップルが利用するもの。

有効期間が、約10日～2週間程の、いわゆる短期間契約ですが
この場合、基本的にキャンセル料はかかりません。

　

　

②　本予約

キャンセル料が不要な仮予約に対して、それの発生リスクが
一気に高まってくるのが、「本予約」になります。

こちらは、キャンセル料が発生する正式な契約であり
一般的に、日取りや式場・会場確保、ドレスの発注など
おおよそのお金が動き出すものであると言えます。

　

　

これらの情報から、つまりキャンセル料がかかるのは本予約の後から
というポイントを押さえておきましょう！

一般的には、結婚式場への「本予約」をした後に
式場をキャンセルする際、原則としてキャンセル料がかかります。

中には、例外的に、本予約の後でも、キャンセル料がかからない
というケースもありますが、基本的には、式場をキャンセルした時点で
キャンセル料が発生するものと認識しておきましょう。

　

　

ちなみに、キャンセル料が不要になるパターンとしては
式場側の都合で、結婚式が挙行できなくなってしまう場合です。

例えば、突然の自然災害や事故などで、予定の会場が使えなくなる
スタッフ側の手違いによって、会場や予約がバッティングしてしまった
といった事案が、それらに該当するものであると言えます。

裏を返せば、式場側の都合以外、挙式直前に身内の不幸があったり
新郎新婦どちらかがケガをしてしまった、などの場合は、原則として
全てキャンセル料金が発生すると心得ておきましょう。

　

　

キャンセル料はなぜかかるのか

では、ここまでのキャンセル料に関する背景を踏まえつつ
実際のキャンセル料にまつわる例を挙げてみましょう。

例えば、挙式予定日の約1年前から契約したものの、一切打ち合わせを
始めていない場合、本当にキャンセル料が必要であるのか―

　

　

式場側になって考えると分かりますが、結論としては
キャンセル料が発生する可能性が限りなく高い、と言えます。

契約をした時点で、その日を仮押さえしており、他のカップルが
使えないよう、予約者のために埋めてしまう形になりますよね。

もし、他のカップルが同じ時間・同じ場所を希望した場合でも
式場側としては、先に契約が決まっている時点で
基本的には、お断りしなければなりません。

　

　

こうした部分からも分かる通り、式場へ支払うキャンセル料とは
結婚式を挙げる日程・会場を確保してもらったたこと
また、キャンセル後の各種対応のために支払うものでもあります。

結婚式は、企画立案から、必要物の手配などの準備段階に加え
実際の発注前から、プランナー・スタッフへの人件費や式場代など
式当日に向けた、様々な準備へのコストがかかっているわけです。

ゆえに、たとえ自分たちの結婚式を挙行しない場合でも
キャンセルした時点で、準備段階のコストが既にかかっているので
その分、キャンセル料を支払うことになります。

　

　

キャンセル料の相場

　

　

では、気になるキャンセル料の相場についても、この機会に
併せてチェックしておきましょう！

　

　

キャンセル料の相場とは、どのくらいのものになるのか―
結論としては、時期によって金額が若干異なってきます。

上記でお伝えした通り、キャンセル料はキャンセルまでに
式場側が行った準備に対して支払うものになるので
一般的なキャンセル料の目安は、以下の割合になってきます。

　

　

●結婚式の中止・延期に伴うキャンセル料の相場

・挙式の5ヵ月前まで：内金の全額

・挙式の3ヵ月前まで：見積もり金額の20%

・挙式の1ヵ月前まで：見積もり金額の30%

・挙式の10日前まで：見積もり金額の50%

・挙式の9日〜前日まで：
　見積もり金額の50%＋外注解約料＋納品済みの物販代金

・挙式当日：見積もり金額の100%

　

　

日本国内における、多くの式場は、おおよそこの要領で
キャンセル料の金額を設定しています。

内金とは、式場を本予約をする際の「申込金」とも言え
式場によるものの、主な相場としては5～10万円程度が多くなります。

キャンセル時期が早い場合、この内金からキャンセル料を清算する
というケースも多いので、覚えておきましょう。

　

　

ですが、挙式が近づくにつれて、キャンセル料は内金からではなく
結婚式費用の「見積額」に対する、%で計算されるようになります。

例えば、見積額300万円で試算すると、キャンセル料がそれぞれ
10%で30万円、40%で120万円、と額が大きくなっていくので
当然、内金で賄える金額では無くなってきますよね。

また、結婚式で使う装飾品等の小物を、既に式場側が外部業者へ
発注済み・手配済みである場合においては、その実費が
キャンセル料に加算される可能性も、把握しておきましょう。

　

　

「延期」の場合のキャンセル料

では、結婚式をキャンセルするのではなく「延期する」場合
キャンセル料はどうなるのでしょうか？

　

　

この場合、多くの式場においては
「延期の期間や日時によってキャンセル料がかかる場合がある」
との条件付きで、キャンセル料を支払う可能性が明示されます。

具体的には、「元の挙式予定日から、1年以上後の日程へ
延期する場合は、キャンセル料がかかる」といった内容です。

　

　

もちろん、こうした規約自体、式場毎に異なるのが一般的であるため
本契約の際に、念のため、キャンセル料についても
事前にプランナーと、契約書の内容を確認しておくのがベター！

本契約を交わしてしまってからでは、取り返しがつかなくなる
なんてケースもあるため、契約内容が分からない場合は
遠慮せず、事前にしっかり質問しておきましょう。

　

　

結婚式の延期によるキャンセル料のまとめ

ここまでご説明してきた、結婚式の延期に際したキャンセル料について
少しでも、今後の参考にしていただけましたでしょうか？

キャンセルしない前提であっても、病気や災害なども含めて
人生には何があるかわかりません―

　

　

また、式場によって、そのキャンセル料の設定も多種多様であり
聞かなくても説明してくれるプランナーさんの存在も稀だからこそ
本契約を交わす前に、内容をしっかり確認することが大切です。

ケガや災害といった、万が一の事態が心配な人は
キャンセル料を補償する保険も検討してみてはいかがでしょうか？